ここのところ、いろいろとイベントがあったり、呑みに行ったりしていて、ブログを更新する余裕がありませんでした。今日も、ゼミの準備をしなければならないので簡潔に・・・あ、簡潔じゃなくなっちゃった(^^;

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毎日新聞の英語版サイトの問題は、このまま収まるかとも思われるが、実は深い部分で臨界点に達していると言えるかもしれない。

英語版サイトに関して、知らない人はここを読んでみると良いかも。
毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる　まとめ＠wiki

これも度が過ぎるとネットイジメのようになってしまうわけで、すでに関係ない社員の個人情報が晒されているという話もあるけど、それにしても毎日新聞は酷い。

こういうときには、ネットユーザーに媚びを売るJ-CASTニュースが便利に使える。
毎日新聞英語版サイト　「変態ニュース」を世界発信 

この記事の最後にも出てくるように、実は毎日新聞が昨年初頭に掲載した渾身の企画『ネット君臨』において、すでに毎日はネットに対して軽く見過ぎているとしか思われない状況が露呈していた。

毎日新聞と2ちゃんねらー 「全面戦争」の様相（J-CASTニュース）

「全面戦争」などという言葉を使って、余計に煽ろうとする姑息な手法は置いといて、この『ネット君臨』は酷かった。実は私も公選法の件で取材されていて、第２部で掲載されるはずだったのだが、話が面白くなかったのかどうなのか、ボツになってしまった（涙）。私の独演に２時間付き合わされたＨ記者はかわいそう。でも、実際に掲載された記事を読んだけど、特に記事にする意味のある内容とも思えなかったなあ。

このときに、２ちゃんねらーといわず、多くのネットユーザーに毎日新聞が「ネットをわかっていない」「一方的な見方を押しつけている」といった印象を植え付けてしまった。

そして今回の変態ニュース事件へと繋がる。

今回の件を見ていると、毎日新聞というところは、そもそもチェック体制が無い上に、担当者が自分で事の善悪を判断できないのではないかと思えてくる。おそらく新聞本体に予算を使ってしまっていて、ネットの人的リソースまで回らないのでしょう。

いくら柔らかい内容の記事だとはいえ、あまりに酷い内容の記事を、複数のチェックも入れずに５年間に渡って流していたということは、ほとんど個人サイトと変わらない。通常の新聞では有り得ないことだ。
また、処分も「とりあえずやりました」的な印象が強く、発覚後の対応はネット上の危機管理の悪い例をわざわざ見せているかのうようだ。

まず、問題になった記事をいきなり削除している。
ネット上では、問題になった時点で、その内容はどこかに保存されている。従って、問題発覚後に削除するのは適切ではなく、検証するために期限を決めて残さなければならない。

次に、処分対象者の処分内容に納得いく説明がない。
「朝比奈豊社長を役員報酬10％（1か月）返上」といったところで、いくらもらっているか知らないけど、「役員報酬の」10％というのは、わざわざ日本の恥を世界に流し続けた責任の取り方としては少なすぎるのではないかという印象は否めない。

そして、今回の件に関係ない記者・編集者への個人情報晒しや誹謗・中傷に対し「法的措置を取る」と宣言した。
毎日新聞社のこの方針は、理屈から言えば合っている。晒し者になってしまった記者・編集者へのダメージは大きく、会社とすれば守る義務があるからだ。
しかし、これは事件の関係者に対する責任の取らせ方が甘すぎた反動だとも言える。

私が「問題だ」と感じていることは大きくこの2点。ネットを軽く考えすぎていることと、チェック体制が無いことだ。前者はメディアとしての将来性に不安があることを現しているし、後者は人的リソースを常備できない会社の弱体化を現してしまっている。

会社の上層部は、「問題になったところは削除して、とりあえず処分を発表しておけばいんじゃね？」ぐらいに考えていたのかもしれないけど、そろそろ青ざめているのではないだろうか。
そもそも、常務デジタルメディア担当だった朝比奈氏が社長をやっている時点で、救いようがない。場合によっては社長の辞任にまで行ってしまうかも。

毎日新聞は、今回の件で何か教訓を得るのだろうか。